【3分解説】手取り20万円欲しければ額面はいくら必要?額面からの計算方法を簡単解説

【3分解説】手取り20万円欲しければ額面はいくら必要?額面からの計算方法を簡単解説 転職サイト

「手取りで20万円欲しい場合、額面はどれくらい必要なの?」「額面が20万円の時の手取り額はいくらくらい?」このような疑問を解決するには、手取りと額面の違いや計算方法を知る必要があります。

 

当記事では、額面から手取りを計算する方法を、3分で理解できるように簡潔にまとめました。またそれだけではなく、以下の内容についても触れていきます。

 

  • 手取り20万円/額面20万円の価値ってどれくらい?
  • 手取り20万円の難易度はどれくらい?
  • もっと給与を上げるための方法は?

 

当記事を読めば、手取りと額面の計算方法が理解でき、さらに手取りを増やすための方法なども理解できるでしょう。「今の手取りが少ない気がする」「額面からなんでこんなに少なくなるの?」といった疑問を持つ方は、必ず当記事を最後まで読んでくださいね。

 

※ なお、『いますぐ転職したい』という方は、「パソナキャリア」がおすすめ!

 

パソナキャリアなら、高収入の職場に転職が可能。オリコンによる顧客満足度調査で3年連続1位を獲得した実績もあるため、初めての方でも安心です。スマホから3分でカンタンに申込が出来て、無料で専属の転職エージェントがつきます。あなたも高収入の仕事に就けるので、以下のボタンをタップして申し込んでみてください。

今すぐパソナキャリアに登録する

 

収入アップにぴったりな転職エージェントTOP3

  1. パソナキャリア|収入アップに特化した転職実績
  2. リクルートエージェント|圧倒的求人数であなたにぴったりの求人を紹介
  3. doda(デューダ)エージェント|ここでしか応募できない非公開求人多数

 

より年収の高い企業を探すため、日頃から自身で転職サイトをチェックしておくと良いでしょう。自分の条件に合致した転職先を探したい方には、こちらの記事がおすすめです。【最新2021年】おすすめ転職サイト13選!年代・性別ごとに登録すべき転職サイトを徹底解説!

手取り20万円の場合、額面はいくら?会社にもよるが最低24万円ほど必要!

手取り20万円の場合、額面はいくら?会社にもよるが最低24万円ほど必要!

手取り20万円が欲しい場合は、額面は最低でも24万円ほど必要になってきます。額面から差し引かれる社会保険料や所得税・住民税などを加味すると、24万円ほどなければ手取り20万円に到達しないでしょう。

 

ただし、額面で24万というのは最低限必要なラインなので、人によってはさらに額面が高くなければ手取りが20万円に届かない場合も。例えば扶養の関係であったり、地域ごとの住民税などによって、額面から差し引かれる額が変動します。

 

それとは逆に額面が24万円以下でも、手取りが20万円に達する場合も稀にあります。例えば、会社が社会保険に加入していない、もしくは一部のみ加入している、といった場合には手取りが20万円に達するでしょう。ただしこのパターンで手取りが20万円に達しても、あまり良い状況ではありません。

 

社会保険に加入できていないということは、将来受け取れる年金が少なくなってしまいます。将来への自分への投資ですし、家族がいる方は家族の為を考え加入してくれる会社で働くべきですね。こういった事情まで考えると、「手取りで20万円得るには最低でも額面24万円は必要」だと思うのが良いでしょう。

 

額面20万円の場合、手取りはいくら?手取り額は約16万円ほど!

額面20万円の場合、手取りはいくら?手取り額は約16万円ほど!

額面が20万円の場合、手取り額はおよそ16万円ほどになります。社会保険や所得税・住民税などの天引きがあるため、額面で20万円の給料から4万円ほど差し引かれて、手取りは16万円前後。

 

額面が20万円で手取りが16万円は少なすぎる!と思う方も多いでしょう。ですが残念ながら、ほとんどの場合手取り額はこの程度になってしまいます。もちろん企業や業界、雇用形態によっても変動しますが「額面20万円の場合の手取り額は16万円前後」と思っておくのが無難です。

 

額面から手取り額を計算する方法は?支給額と控除額を把握することが重要

額面から手取り額を計算する方法は?支給額と控除額を把握することが重要

  • 手取りで20万円欲しい場合に必要な額面金額
  • 額面が20万円の場合の手取り金額

 

ここまでは上記の内容について解説してきましたが、ここからはいよいよ「額面金額から手取り金額を計算する方法」を解説します。ですがこれらを正しく理解するには、前提として総支給額と控除額についての知識が必要です。

 

「総支給額とは何か」「控除額とは何か」といった内容についても紹介するので、一緒に学んでみましょう。すでに十分理解している、という方はこちらは読み飛ばしていただいても構いません。

 

手取り金額の計算方法は?総支給額から控除額を引いたものが手取りになる

手取り金額をごく簡単に計算するのであれば、「総支給額(額面)ー控除額=手取り金額」が最もわかりやすいでしょう。実は手取り金額の計算はかなり簡単なのです。ただし、総支給額や控除額の内訳については、少し複雑な部分も。

 

  • 総支給額(額面):基本給、各種手当、残業代など
  • 控除額:保険料や税金など、給与から天引きされるもの

 

基本給や各種手当は、ご自身の勤め先によって決まっているはずです。また控除額についても、勤め先や自身の不要状況によって金額が変わるので、金額は一概には言えません。正確な金額を知るためには、自身の給与明細をチェックするか勤め先の経理担当者に聞いてみましょう。

 

ではこれから転職したい方や、自身の勤め先以外の手取り額を計算したい場合、控除額がわからないので計算はできないのでしょうか。実は、ざっくりとした控除額の金額なら、推測することが可能です。一般的な企業での控除額は、「総支給額の20%〜25%程度」となります。例えば、総支給額が20万円の場合は、控除額を以下のように推測することができます。

 

  • ¥200,000×0.2=¥40,000
  • ¥200,000×0.25=¥50,000

 

このように、総支給額が20万円であれば、控除額はおよそ4万円〜5万円となります。そのため手取り金額は15万円〜16万円なる、と推測することができますね。

 

総支給額の内訳は?給与以外の支払い内容を解説

総支給額と一口に言っても、その内訳には様々なものが含まれます。ざっくりと言えば、総支給額とは「基本給に各種手当てや残業代などを加算した金額」です。基本給にその他の手当てなど支給される金額全てを足せば、総支給額が算出できます。

 

基本給以外に支給される手当の種類や金額は会社によって様々です。ここでは一般的な会社で採用されている手当などについて、簡単に紹介します。

 

総支給額の内訳①:残業代

規定の労働時間以上に働いた場合は、原則として残業代が支払われます。ただし会社によっては「みなし残業」が存在している場合も。みなし残業とは、基本給の中に最初からある程度の残業代を含んでいるとする考え方のことです。みなし残業の有無は会社によって異なるので、必ずチェックしておきましょう。

 

総支給額の内訳②:家賃補助・住宅補助

家賃補助・住宅補助は、社員の家賃を全額もしくは一部企業が補助してくれる制度です。基本的には、「会社から〇〇km以内に住む」「〇〇市内に住む」といった会社の設けた条件に当てはまる場合にのみ支給されます。

 

総支給額の内訳③:交通費や立替経費

通勤にかかる費用負担として交通費が支給されます。大抵は上限金額が設けられており、一般的には1.5万円〜2万円ほどが上限となるでしょう。また、営業などで移動する際の交通費を一時的に社員が立て替えた場合は、建替経費といった形で給与に交通費が反映されます。

 

総支給額の内訳④:資格手当

一部の企業は、業務において必要な資格を取得することで、資格手当を支給してくれます。また業務との関連性が低くても、社員の資格取得に必要な費用を一部負担してくれるような制度を作っている会社もあるようです。

 

総支給額の内訳⑤:出張手当

立替経費とほとんど同様ですが、出張の際に使った宿泊費や交通費は、出張手当として総支給額に充当される場合がほとんどです。また宿泊費・交通費とは別に「出張したことそのものに対する手当」として、プラスアルファで所定の金額が支給される場合もあります。

 

控除額の内訳は?総支給額から天引きされるお金を解説

控除額の内訳は?総支給額から天引きされるお金を解説

「総支給額から天引きされる税金や保険料」のことを総称して、控除額と呼びます。控除額には様々な内容があり、金額も企業や不要状況によって変動するので、一概に「〇〇がいくら控除される」とは言えません。ここでは一般的な控除の内容と、概ねの金額感などを解説します。

 

控除について理解すれば「控除されるべきものがキチンと控除されているか」「控除額が多すぎないか」といったこともわかるようになるでしょう。

 

控除額の内訳①:健康保険料

健康保険料は、自治体や会社が加入している保険組合によって金額が変わります。概算で、額面全体の5%ほどの金額が健康保険料になると思っておきましょう。健康保険料を支払っているおかげで、医療機関で3割負担で治療を受けることができます。

 

控除額の内訳②:介護保険料

将来的に介護が必要になった際のための保険料が、介護保険料です。40歳以上になると加入義務が発生するため、原則必ず給与から天引きされます。おおよそ給与の0.9%が介護保険料になると思っておきましょう。

 

控除額の内訳③:厚生年金

厚生年金を支払うことで、将来的に年金を受け取ることができます。会社と折半して払うものなので、厚生年金全額のうちの半分はあなたの給与から、もう半分は会社から支払われています。厚生年金も様々な条件によって変動しますが、おおよその金額としては給料の9%ほどだと思っておきましょう。

 

控除額の内訳④:雇用保険料

雇用保険料は、失業した際などに失業給付を受けるための保険料です。保険料率は勤務している会社の業種によって異なりますが、概ねの金額は給与の0.3%ほどになります。

 

控除額の内訳⑤:所得税

所得税は所得のうち非課税のものを除いた全てに対してかかる税金で、5%〜45%の間で変動する仕組みになっています。所得が上がれば税率も上がり、所得が下がれば税率も下がる仕組みです。

 

控除額の内訳⑥:住民税

住民税は自身が住んでいる都道府県や市区町村に治める税金です。前年度の年収によって金額が決まり、翌年の6月から翌々年の5月まで、12ヶ月かけて支払います。注意点として、住民税は前年の収入に対してかかるものなので、退職後にも発生することを覚えておきましょう。

 

手取り20万円は高い?世間一般の平均月収と比較

手取り20万円は高い?世間一般の平均月収と比較

手取り20万円は、残念ながら低所得層に含まれてしまいます。先述したとおり、手取り20万円は額面にすると約24万程度。さらにボーナスの有無を考えると、以下が手取り20万円の方の額面での年収となるでしょう。

 

  • ボーナスなし:約288万円(額面)
  • ボーナス年2回(1.5ヶ月分×2回):約360万円

 

国税庁が発表した令和元年分民間給与実態統計調査結果では、日本の平均年収は436万円となっています。ボーナスが3ヶ月分出ている場合でも、手取り20万円では平均年収を大きく下回ります。ボーナスがない場合だと、完全に負け組の収入です。

 

ただしこれは、あくまでも全年代の平均年収におけるデータです。年代ごとに平均年収は変動するので、20代・30代であれば手取り20万円でも、低くないのかもしれませんね。そこで、以下で20代・30代の平均年収についても解説します。「自分の年収は同年代ではどのくらいの位置付けなの?」と気になる方は、是非ご覧ください。

 

手取り20万の価値はどれくらい?20代なら高い方、30代なら平均的な収入

ここでは、手取り20万円の価値は年代別ではどうなのかを、平成30年度の民間給与実態統計調査をもとに、説明していきます。

 

  • 20代前半:267万円
  • 20代後半:370万円
  • 30代前半:410万円
  • 30代後半:448万円

 

ここでは手取り20万円の年収を、ボーナス無しで約288万円、ボーナス有りで約360万円と仮定します。ボーナス有りの場合は20代後半の平均年収にはギリギリ喰らいついていますね。ボーナス無しの場合は、20代前半の平均年収にはなんとか勝てますが、20代後半以降は完全に負け組です。

 

ボーナスの有無がどちらだとしても、20代後半に差し掛かって手取りが20万円であれば、もっと年収アップできるように行動する必要がありそうです。20代の収入の平均額などについて、もっと細かく、詳しく知りたい方には以下の記事もおすすめです。

 

>>【2021年】27歳の平均年収はどれくらい?男女別や中央値も紹介

 

収入を増やしたいなら転職がおすすめ。手取り20万円の人にオススメの転職エージェント3選

収入を増やしたいなら転職がおすすめ。手取り20万円の人にオススメの転職エージェント3選

手取り20万円前後でこのままでは不安だ、収入をもっと上げたい、と感じるのであれば転職するのがおすすめです。手取り20万円前後しか給与が出ない職場では、大幅な昇給は現実的ではないでしょう。もちろん現在の職場で頑張りたいなら、時間をかけて昇給しても良いでしょうが、今すぐ収入を増やしたいなら転職一択です。

 

といっても自分で転職先を探して、今より条件の良い会社を見つけるのは、なかなかに難しいでしょう。良さそうな会社を見つけても、給与面以外の問題が出てくる場合もあります。そこで当サイトでは、転職

 

転職エージェントは転職のプロなので、今より条件の良い企業を紹介して欲しい、といったニーズにバッチリ応えてくれますよ。収入アップに特化したおすすめの転職エージェントを3社紹介するので、今の収入に不安がある方は必ず登録しておきましょう。

収入アップにぴったりな転職エージェントTOP3

  1. パソナキャリア|収入アップに特化した転職実績
  2. リクルートエージェント|圧倒的求人数であなたにぴったりの求人を紹介
  3. doda(デューダ)エージェント|ここでしか応募できない非公開求人多数

おすすめ転職エージェント①:パソナキャリア

パソナキャリア

引用元:パソナキャリア

パソナキャリアは利用者の年収アップ率に定評のある、年収アップに特化した転職エージェントです。実際にパソナキャリアを利用して転職した人のうち、67.1%が年収アップに成功したというデータもあるので、年収アップを目指すなら必ず登録するべきですね。

 

また、オリコンによる顧客満足度調査で3年連続1位を獲得した実績もあるため、名実ともに信頼できる転職エージェントです。キャリアアドバイザーに対する満足度が非常に高く、面接の指導から転職の前段階である現在の会社の退職についてのアドバイスまで、どんなことでもサポートしてくれますよ。

 

今の年収に不満がある人や、将来のために昇給しやすい仕事に転職したい、という方は必ず登録しましょう!

パソナキャリアに今すぐ登録する

 

おすすめ転職エージェント②:リクルートエージェント

リクルートエージェント

引用元:リクルートエージェント

リクルートエージェントは万人におすすめできる転職エージェントで、ブランド力も抜群です。その最大の特徴は求人数の多さで、他社を圧倒する求人数を誇ります。

 

求人数が多いということは、転職のチャンスが多いということでもあります。リクルートエージェントにはとにかく大量の求人が集まっているので、今以上の収入をえられる企業も必ず見つけられるでしょう。

 

また、サポートも手厚く履歴書の添削や面接対策もバッチリです。本気で収入を増やしたい、転職したい、と考えているなら絶対に登録しておきましょう。

リクルートエージェントに今すぐ登録する

 

おすすめ転職エージェント③:doda(デューダ)エージェント

doda(デューダ)エージェント

引用元:dodaエージェント

dodaエージェントの特徴は、なんといっても多数の非公開求人を持っていることです。非公開求人とは、誰でも応募できるわけではなく、転職エージェントからの紹介でのみ応募することができる求人です。非公開なだけあって、条件が格段に良かったり、レベルが高いポジションの求人だったりします。

 

なんとdodaエージェントの求人は非公開求人が全体の8割を占めているので、登録すると普通では巡り合えない求人と巡り合うことができるでしょう。もしすでに他の転職エージェントに登録する予定があっても、dodaエージェントには絶対に登録しておくべきですね。

dodaエージェントに今すぐ登録する

まとめ:手取り20万円は低所得層!生活が厳しいなら転職を検討しよう!

まとめ:手取り20万円は低所得層!生活が厳しいなら転職を検討しよう!

この記事では、手取りで20万円を得るために必要な額面の金額やその算出方法を解説しました。結論としては、額面で最低でも24万円はないと、手取りで20万円を得るのは難しそうです。

 

手取りが20万円ほどだと、20代でも年収としては低い部類、30代ではかなりの低所得層だと判断されてしまいます。一人暮らしでもギリギリ、結婚などを考えているのであれば、手取り20万円は現実的ではないでしょう。

 

もし今以上の手取りが欲しいなら、ぜひ転職を検討してみましょう。今にもあなたにぴったりの求人への応募が始まっているかもしれません。当サイトで紹介した転職エージェントを活用すれば、素晴らしい求人と巡り合って、今以上の収入を手に入れられるでしょう。

収入アップにぴったりな転職エージェントTOP3

  1. パソナキャリア|収入アップに特化した転職実績
  2. リクルートエージェント|圧倒的求人数であなたにぴったりの求人を紹介
  3. doda(デューダ)エージェント|ここでしか応募できない非公開求人多数

 

より満足のいく転職先を見つけ確実に就職するるために、こちらの記事も併せて読まれることをおすすめします。>>【社会人向け】転職活動中に読むべき本おすすめ7選!転職成功に導く良書を紹介!