【3分解説】手取り25万円欲しければ額面はいくら必要?額面からの計算方法を簡単解説

【3分解説】手取り25万円欲しければ額面はいくら必要?額面からの計算方法を簡単解説 転職サイト

「手取りで25万円欲しければ額面はどれくらい必要なの?」「額面が25万円の時の手取り額はいくらくらい?」こういった疑問を解決するには、手取りと額面の違いや計算方法を知る必要があります。

 

当記事では、額面から手取りを計算する方法を、3分で理解できるように簡潔にまとめました。またそれだけではなく、以下の内容についても触れていきます。

 

  • 手取り25万円/額面25万円の生活レベルってどれくらい?
  • 手取り25万円の難易度はどれくらい?
  • もっと給与を上げるための方法は?

 

当記事を読めば、手取りと額面の計算方法が理解でき、さらに手取りを増やすための方法なども理解できるでしょう。「今の手取りが少ない気がする」「額面からなんでこんなに少なくなるの?」といった疑問を持つ方は、必ず当記事を最後まで読んでくださいね。

 

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手取り25万円の場合、額面はいくら?会社にもよるが最低30万ほど必要!

手取り25万円の場合、額面はいくら?会社にもよるが最低30万ほど必要!

結論から言うと、手取り25万円欲しい場合は、額面は最低でも30万円ほど必要です。社会保険料や所得税・住民税などを加味すると、やはり30万ほどの給与がなければ手取りで25万円を得るのは難しいでしょう。

 

額面で30万というのはあくまでも「最低ライン」であり、人によってはもっと額面が高くなければ手取りが25万円に届かない場合もあります。例えば扶養であったり、住んでいる地域によって税率などが変動するのです。

 

また、稀ですが額面が30万円以下でも、手取りが25万円に達する事もあります。例えば、会社が社会保険に加入していない、もしくは一部のみ加入しているといった場合には手取りが25万円に達する場合もあるでしょう。

 

ただしこのパターンで手取りが25万円に達しても、年金や雇用保険に加入できていないことになるので、手放しでは喜べません。社会保険は将来への自分への投資ですし、家族がいる方は家族の為を考え加入してくれる会社で働くべきですね。

 

こういった事情を加味して、「手取りで25万円得るには最低でも額面で30万円は必要」と考えるべきでしょう。

 

額面25万円の場合、手取りはいくら?手取り額は約20万ほど!

額面25万円の場合、手取りはいくら?手取り額は約20万ほど!

額面が25万円の場合は、手取り額はおよそ20万円ほどでしょう。社会保険や所得税・住民税などのを考慮すると、額面で25万円の給料があっても、手取りでは5万円ほど差し引かれて20万円前後になります。

 

「そんなに色々と引かれるの?」と思われる方も多いでしょうが、残念ながらほとんどの場合はこれくらい手取り額は下がります。もちろん業種や勤務先、勤務形態によっても変動しますが、「額面25万円の場合の手取り額は20万円前後」と思っておきましょう。

 

額面から手取り額を計算する方法は?総支給額と控除額を把握することが重要

額面から手取り額を計算する方法は?総支給額と控除額を把握することが重要

ここまで「手取りで25万円欲しい場合の必要な額面金額は?」「額面で25万円の場合、手取り額は?」といった内容について解説してきました。ここからはいよいよ、額面から手取り額を計算する方法を紹介します。

 

前提として、しっかりと計算するのであれば総支給額と控除額を把握する必要があります。「総支給額とは何か」「控除額とは何か」まで把握しておけば、正確な手取り額を計算できるでしょう。

 

手取り金額の計算方法は?総支給額から控除額を引いたものが手取りになる

手取り金額の計算式は、「総支給額(額面)ー控除額=手取り金額」となります。意外と簡単そうですよね。では総支給額とは何か、控除額とは何か、ご存知でしょうか?

 

  • 総支給額(額面):基本給、各種手当、残業代など
  • 控除額:保険料や税金など、給与から天引きされるもの

 

各種控除額は収入や扶養状況によって変動するので、一概に「保険料は2万円です!」などと断言することはできません。正確な金額が知りたければ、自身の給与明細をチェックするのが良いでしょう。

 

では、「控除額はわからないけれどざっくりとした手取り額が知りたい!」という場合はどうすれば良いのでしょうか?その場合は、総支給額に75%〜80%を掛けた数値が、概算の手取り額となります。例えば、総支給額が30万円の場合は、以下のように計算すれば概算の手取り額がわかります。

 

  • ¥300,000×0.8=¥240,000
  • ¥300,000×0.75=¥225,000

 

このように、総支給額が30万円の場合は、22万5千円〜24万円が概算での手取り額となります。

 

総支給額の内訳は?給与以外の支払い内容を解説

総支給額(額面)は、基本給に各種手当てや残業代などを加算したものです。基本給にその他の手当てなど支給される金額全てを足せば、総支給額が算出できます。

 

支給される内容やその金額は会社によって様々ですが、ここでは一般的な会社で支給されるお金について、簡単に紹介します。

 

総支給額の内訳①:残業代

残業代は、所定の労働時間外で働いた時間に対して支払われます。例えば月20日勤務、1日8時間労働の職場では、所定の労働時間は月間160時間です。もしも月間180時間働いた場合には、超過した20時間分の給与が追加で支払われるのです。

 

ただし会社によっては「みなし残業」が存在している場合も。みなし残業とは、「20時間は毎月超過する前提で、すでに基本給に20時間分の給与を組み込んでいる」といった考え方。この場合は180時間働いても残業代は発生せず、残業代の発生は181時間目からです。

 

みなし残業の有無は会社によって異なるので、必ずチェックしておきましょう。

 

総支給額の内訳②:家賃補助・住宅補助

家賃補助・住宅補助は、社員の家賃を全額もしくは一部企業が補助してくれる制度です。ただし無条件に補助してくれる、という企業は少なく、ほとんどの場合は何かしらの条件が定められています。

 

一般的なものだと、「会社から半径3km以内に済む場合」「〇〇市内に済む場合」などの条件を満たした際に、補助が支払われることが多いです。

 

総支給額の内訳③:交通費や立替経費

交通費は基本的に、通勤の際にかかる費用に対して支給されます。ただし多くの場合「交通費の上限は2万円まで」などの規約が存在するので、あまり遠くに住みすぎると支給額で交通費を賄いきれない場合も。

 

また、会社都合で移動する際に電車やタクシーを使うと、その際の費用を一時的に社員が建て替える場合もあるでしょう。そういった場合に、建て替えた分の費用を給与支払い時に「立替経費」として支給することがあります。

 

電車代やタクシー代などの他に、接待の際の飲食費や備品の購入費用も立替経費として精算するのが一般的です。

 

総支給額の内訳④:資格手当

業務において必要な資格を取得していると、資格手当が支給される場合があります。それ以外にも資格の取得を推奨している会社では、資格取得のための教材代などを支給してくれる場合もあります。

 

総支給額の内訳⑤:出張手当

出張した際の宿泊費や交通費は、出張手当として総支給額に含まれるのが一般的です。また宿泊費・交通費とは別に「出張したことそのものに対する手当」として、プラスアルファで所定の金額が支給される場合もあります。

 

控除額の内訳は?総支給額から天引きされるお金を解説

控除額の内訳は?総支給額から天引きされるお金を解説

控除額とは「総支給額から天引きされる税金や保険料」を意味します。控除額には様々な種類があり、金額も変動するため少し難しい内容ですが、一般的なものは把握しておくと良いでしょう。

 

控除について知っておけば、「現在の職場では何を控除されているのか」「控除されるべきものが控除されていないが大丈夫か」など、自身の給与の中身をしっかりと把握することができます。

 

ここでは一般的な控除内容を紹介するので、必ず目を通しておきましょう。

 

控除額の内訳①:健康保険料

健康保険料は怪我や病気になった際に、3割負担で病院を受診できるようにするための保険料です。自治体ごとに保険料は変動する他、会社が加入している健康保険組合によっても金額は変わります。概ね給与の5%前後だと考えると良いでしょう。

 

控除額の内訳②:介護保険料

40歳以上になると加入義務が発生する、将来介護が必要になったときのための保険料が、介護保険料です。介護保険料の全国平均は5,500円ほどですが、年齢などによっても変動するので、ざっくり給与の0.9%ほどが介護保険料になると思っておきましょう。

 

控除額の内訳③:厚生年金

将来年金をもらうために払うお金が、厚生年金です。会社と折半して払うものなので、厚生年金全額のうちの半分はあなたの給与から、もう半分は会社から支払われています。厚生年金も様々な条件によって変動しますが、おおよその金額としては給料の9%ほどだと思っておきましょう。

 

控除額の内訳④:雇用保険料

雇用保険料は、失業した際などに失業給付を受けるための保険料です。保険料率は勤務している会社の業種によっても異なりますが、概ねの金額は給料の0.3%ほどになります。

 

控除額の内訳⑤:所得税

所得税は総支給額のなかから非課税の手当を除いた金額に対してかかる税金です。一定の税率が給与に対して掛けられるのですが、税率は年収によって異なります。年収が上がれば税率も上がるので、所得が高い人ほど給料における所得税の割合は高くなります。

 

控除額の内訳⑥:住民税

住民税は自身が住んでいる都道府県や市区町村に治める税金です。前年度の年収によって金額が決まり、翌年の6月から翌々年の5月まで、12ヶ月かけて支払います。注意点として、住民税は前年の収入に対してかかるものなので、退職後にも発生することを覚えておきましょう。

 

手取り25万円は高い?世間一般の平均月収と比較

手取り25万円は高い?世間一般の平均月収と比較

手取り25万円は一般的には平均程度と言えるでしょう。先述したとおり、手取り25万円は額面にすると約30万程度になります。さらにボーナスの有無を考えると、以下が手取り25万円の年収となるでしょう。

 

  • ボーナスなし:約360万円
  • ボーナス年2回(1.5ヶ月分×2回):約450万円

 

国税庁が発表した令和元年分民間給与実態統計調査結果では、日本の平均年収は436万円となっています。ボーナスがある場合は手取り25万円で平均以上となりますが、ボーナスがなければ手取り25万円は平均を下回ります。

 

しかし、これはあくまでも全年代の平均年収であり、年代ごとに平均年収は変動します。「自分の年収は同年代ではどのくらいの位置付けなの?」と気になる方もいるでしょう。以下で20代・30代の平均年収についても解説するので、ぜひご覧ください。

 

手取り25万の価値はどれくらい?20代なら高い方、30代なら平均的な収入

ここでは、手取り25万円の価値は年代別ではどうなのかを、平成30年度の民間給与実態統計調査をもとに、説明していきます。

 

  • 20代前半:267万円
  • 20代後半:370万円
  • 30代前半:410万円
  • 30代後半:448万円

 

ここでは手取り25万円の年収を、ボーナス無しで約360万円、ボーナス有りで約450万円と仮定します。ボーナス有りの場合は30代後半の平均年収にも届いているので、30代前半までならば勝ち組に入ります。逆にボーナス無しの場合は、20代後半の平均年収にも劣るので、手取り25万円では負け組になってしまうかもしれません。

 

20代の収入の平均額などについて、もっと細かく、詳しく知りたい方には以下の記事もおすすめです。

 

>>【2021年】27歳の平均年収はどれくらい?男女別や中央値も紹介

 

手取り25万円の生活レベルは?独身・既婚・家賃の有無で大幅に変わる

手取り25万円の生活レベルは?独身・既婚・家賃の有無で大幅に変わる

手取り25万円の生活レベルは、独身・既婚・家賃の大小などで大きく変わります。

 

  • 独身の場合:「実家暮らし」なのか「一人暮らし」なのか
  • 既婚の場合:子供の有無、賃貸、分譲など

 

こういった要素によって、出費額も変わってくるので、当然生活レベルも変わります。「自分の手取りが25万円だと生活レベルはどうなる?」「手取り25万円でも生活が苦しいのはなぜ?」など、あなたの状況に当てはめやすいように様々なパターンを以下で解説します。

 

独身・実家暮らしならいい生活ができるが、一人暮らしだと節約した方がいい

独身の場合、実家暮らしであれば家賃の負担もないので、手取り25万円でかなり良い生活ができます。しかし一人暮らしだと、少し状況が変わります。

 

例えば都内で賃貸物件を借りた場合、1Rの場合でも8万円ほどが相場になります。残り17万円から、光熱費や固定費・食費や交際費などを引いた場合、手元に残る金額は微々たるものになるでしょう。これに趣味での出費などを含めると、貯金の余裕はありません。

 

地方での一人暮らしで家賃を4万円〜5万円程度に抑えれば、浮いた金額を貯金くらいならできるのではないでしょうか。

 

結婚していると状況次第だが、子供がいるとかなり厳しい

結婚している場合は状況次第では問題ないですが、子供がいるとやはり厳しいです。一般的には家賃の相場は手取り金額の3分の1と言われています。手取り25万円の場合だと適性家賃は8万円となりますが、もし都内に住むなら1Rが限界です。

 

家賃以外にも、2人分の食費・光熱費・固定費などを差し引いた場合、余裕はほぼないでしょう。さらに子供がいる場合は、都内での生活は諦めるのが現実的です。もちろんパートナーに収入がある場合はこの限りではありませんが、パートナーが専業主婦(専業主夫)の場合は上記の計算となります。

 

結論としては、結婚しておりパートナーが専業主婦(専業主夫)の場合、手取り25万円での都内での生活は窮屈なものになります。子供がいる場合は、都内での生活は現実的ではないでしょう。その場合は田舎で生活するなどの対応が必要です。

 

額面25万円の生活レベルは?独身でも一人暮らしは少し厳しいかも

額面25万円の生活レベルは?独身でも一人暮らしは少し厳しいかも

手取り25万円での生活レベルを紹介しましたが、続いて額面25万円の生活レベルを紹介していきます。額面で25万円の場合、手取り額は20万円ぐらいです。

 

手取りが25万円の場合よりも生活に余裕がなくなるので、現在の手取りが20万円ほどでさらに「都内で一人暮らししたい」「結婚したい」「子供が欲しい」という人は絶対にチェックしておきましょうね。

 

独身・実家暮らし、一人暮らしは少し厳しいかも

額面25万円・手取り20万円ほどで独身の場合、実家暮らしなら特に問題ないですが、一人暮らしではかなり節約を意識する必要があります。手取り20万円の場合、適性家賃は6万円ほど。都内の1Rは8万円が相場となるので、都内での一人暮らしがそもそも非現実的なレベルですね。

 

田舎での一人暮らしであれば、家賃6万円以下の部屋も多いため、14万〜15万円ほどのお金が残る計算になります。しかしここから各種固定費や食費などを支払うと、やはり貯金は難しくなるでしょう。

 

額面が25万円前後の場合は、たとえ独身でも節約意識を持って生活することをおすすめします。

 

結婚していると状況次第だが、子供は現実的ではない場合も

結婚している場合は状況次第ですが、額面25万円ほどでパートナーが専業主婦(専業主夫)の場合は、子供を作るのは現実的ではありません。では子供がいなければ生活ができるのかというと、正直子供がいなくても少し厳しいと言わざるをえないでしょう。

 

もし都内でパートナーと2人暮らしをするのであれば、都内の最低水準である8万円ほどの1Rに住んだとしても、残り12万円で2人の生活費を捻出する必要があります。生活費だけで精一杯で、趣味や娯楽、貯金に回すお金は全くないと思うべきです。

 

田舎で暮らすとしても、2人暮らしなら最低5万円程度の部屋に住むかと思います。残りは15万円ほどですが、15万円でも大人2人が生活するのに十分な金額とは言えません。現在の月収が額面25万円ほどで、結婚を考えているのであれば、今すぐ収入の増加に取り組む必要がありますね。

 

収入を増やしたいなら転職がおすすめ。転職エージェントを活用して収入アップ

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現在の収入が少ない、もっと収入を増やしたい、と感じるのであれば転職するのがおすすめです。現職での昇給は時間もかかりますし、何より昇給は職場のルールに依存します。もちろん現在の職場で頑張りたいなら時間をかけて昇給するのもありですが、今すぐ収入を増やしたい方は転職するべきでしょう。

 

とはいえ本当に転職して収入が増えるのか、今より条件の良い会社を見つけられるのか、不安な方も多いですよね。その場合は、転職エージェントを活用することをおすすめします。

 

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おすすめ転職エージェント①:パソナキャリア

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まとめ:手取り・額面の金額にかかわらず生活が厳しいなら転職を検討しよう!

この記事では、手取り25万円に必要な額面や算出方法、収入を増やす為の方法などを解説していきました。額面から手取り額を算出したければ、簡易的な方法であれば「額面×0.75%〜0.8%」でおおよその手取り額がわかります。

 

手取りで25万円であれば、そんなに悪くないような気もしますが、結婚する予定や子供が欲しい場合には不十分です。特に都会で生活したければ、手取り25万円ではかなり切羽詰まった生活をすることになります。

 

もし今以上の手取りが欲しいなら、ぜひ転職を検討してみましょう。今にもあなたにぴったりの求人への応募が始まっているかもしれません。当サイトで紹介した転職エージェントを活用すれば、素晴らしい求人と巡り合って、今以上の収入を手に入れられるでしょう。

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